「健康と環境」をテーマに生まれた
人と環境にやさしい興和地所の
「ZEH」住宅

興和グループは“健康×環境”をテーマに
様々な事業活動を行っています。
興和地所の家にも、健康で快適に暮らせる家
=ZEHを採用しています。
ZEHは、光熱費を抑えられる
「省エネ性」の高さ、
一定の室温を保てる「断熱性」の高さ、
非常時でも電気を確保できる
「エネルギー生産性」の高さにより、
健康&快適な暮らしを実現します。

家計にも地球にもやさしい
太陽光発電

太陽光発電設備の導入は、
自家発電した電気を使えるので、
電気代が節約できます。
また、停電時にも電気が利用できるので、
万一の災害時も安心です。
しかも、太陽光発電は発電時にCO2を排出
しないので、環境にもやさしい発電方法といえます。
さらに蓄電池も設置すると、
昼に蓄電した電気を夜に活用することができます。
太陽光発電設備のみと比較して、
電気代がさらに節約できます。

昼に蓄電 夜に活用

エネルギーを創出する
「太陽光発電システム」

日中に太陽光発電システムが作った電気を使用することで、電気料金を削減することが期待できます。

image

年間のCO2排出量を削減、
地球にもやさしいエネルギー

太陽光発電は発電時にCO2を排出しないため、地球温暖化の進行を抑制し、脱炭素化社会の実現に貢献。太陽光発電を導入することで、CO2の削減だけではなく、限られた資源の節約をすることができます。

image

万が一の災害時にも
非常用電源として使用可能

災害などで停電した場合、日中に発電している時であれば非常用電源として使用可能です。電力の供給により、家電などの利用や携帯電話の充電など、もしもの時にも心強いシステムです。※太陽光発電時のみ

image

創エネにより
家庭の光熱費を削減

電気を創り出し、照明や家電に供給することで、光熱費を削減できます。太陽光で発電することで電力会社からの購入電力を大幅に減らすことができるため、電気代高騰による家計への影響も最小限に抑えられます。

image
発電量シミュレーション

※1 WEBプログラムにより算定した二次エネルギー削減量に、小売事業者表示制度(2021年3月とりまとめ)の電気料金単価(27円/kWh)、都市ガス単価(156円/㎥)・換算係数(46.05MJ/㎥)、灯油単価88円/Lを乗じて算定※令和4年11月時点の情報です。※2 発電し自家消費した分の単価(税込)を 2023年6月1日現在の電力単価です。ご契約の電気料金に合わせて変更をお願いします。 ※3 発電し売電した分の単価(税込)を 16.0 円/kWh にて計算 自家消費電力量を 1,500 kWh/年として計算しております。 自家消費率30%以上を満たしていない場合があります。(10kW以上〜50kW未満) 自家消費電力量は、ライフスタイルによって異なります。 自家消費電力量が変わると、金額換算も変わります。 ●発電量は、平均日射量データとしてNEDO/(財)日本気象協会「日射関連データの作成調査」の値を用い、システムの 各損失を考慮して算出したものです。また、発電量の金額換算も記載の単価で算出したものであり、気象条件や 設置条件、電力単価等により、実際の発電量、発電金額と異なる場合があり、保証値ではありません。 ●発電量シミュレーションは、影・積雪・経年劣化・出力抑制・力率一定制御などによる影響は考慮しておりません。●JIS C 8907:2005「太陽光発電システムの発電電力量推定方法」に基づく各数値 ・温度補正係数:太陽電池モジュール「HIT」の温度特性とMONSOLA-11のそれぞれ地域の月別日平均気温と 加重平均太陽電池モジュール温度上昇:21.5°C(屋根置き形の場合)から算出 ・インバータ実効効率:5.5~3.5%(パワーコンディショナにより異なります。) ・総合設計係数 :0.93(総合設計係数からインバータ実効効率、温度補正係数を除く) ※昇圧回路付接続箱を用いた場合、約1%のロス率が発生する場合があります。 ●発電量シミュレーション=月別推定発電量の合計(温度補正係数×インバータ実効効率×総合設計係数 ×ピークカットのロス率×太陽電池容量×月平均日射量データ) ●ピークカットロス率の差は日射の強さ、設置条件(方位・角度・周辺環境)、地域差、及び 温度条件により±4.5%程度の差がでる場合があります。 ●実使用時の出力(発電電力)は日射の強さ、設置条件(方位・角度・周辺環境)、地域差、及び温度条件により異なります。 発電電力は最大でも太陽電池容量の70~80%程度になります。

image

APPROVED LOW-CARBON
HOUSING

快適とお得さが嬉しい
「認定低炭素住宅」

「認定低炭素住宅」とは、「低炭素建築物認定制度(平成24年12月4日施行)」により、省エネルギー化を推進し二酸化炭素排出抑制を図ることで、「低炭素住宅」として認定された住宅です。新築の場合、建主は住宅ローン減税などの優遇を受けられます。

低炭素のための
取り組みと省エネ仕様

一次エネルギー
消費量を改正省エネより10%以上削減

認定低炭素住宅は、
住宅ローン減税制度において
最も高い控除を受けられます。

住宅ローン減税制度とは、
住宅ローンを利用して新築住宅を購入した場合、
最大13年間、各年末の住宅ローン残高の0.7%を所得税額等から控除される制度です。
所得税から控除しきれない場合、翌年の住民税から控除(上限9.75万円)されます。

認定低炭素住宅

控除対象限度額/5,000万円・期間/13年間

最大控除額455万円

※子育て世帯・若者夫婦世帯
(「19歳未満の子を有する世帯」又は「夫婦のいずれかが40歳未満の世帯」)

一般の省エネ基準適合住宅

控除対象限度額/4,000万円・期間/13年間

最大控除額364万円

※子育て世帯・若者夫婦世帯
(「19歳未満の子を有する世帯」又は「夫婦のいずれかが40歳未満の世帯」)