家計にも地球にもやさしい
太陽光発電
太陽光発電設備の導入は、
自家発電した電気を使えるので、
電気代が節約できます。
また、停電時にも電気が利用できるので、
万一の災害時も安心です。
しかも、太陽光発電は発電時にCO2を排出
しないので、環境にもやさしい発電方法といえます。
さらに蓄電池も設置すると、
昼に蓄電した電気を夜に活用することができます。
太陽光発電設備のみと比較して、
電気代がさらに節約できます。
エネルギーを創出する
「太陽光発電システム」
日中に太陽光発電システムが作った電気を使用することで、電気料金を削減することが期待できます。
年間のCO2排出量を削減、
地球にもやさしいエネルギー
太陽光発電は発電時にCO2を排出しないため、地球温暖化の進行を抑制し、脱炭素化社会の実現に貢献。太陽光発電を導入することで、CO2の削減だけではなく、限られた資源の節約をすることができます。
万が一の災害時にも
非常用電源として使用可能
災害などで停電した場合、日中に発電している時であれば非常用電源として使用可能です※。電力の供給により、家電などの利用や携帯電話の充電など、もしもの時にも心強いシステムです。※太陽光発電時のみ
創エネにより
家庭の光熱費を削減
電気を創り出し、照明や家電に供給することで、光熱費を削減できます。太陽光で発電することで電力会社からの購入電力を大幅に減らすことができるため、電気代高騰による家計への影響も最小限に抑えられます。
APPROVED LOW-CARBON
HOUSING
快適とお得さが嬉しい
「認定低炭素住宅」
「認定低炭素住宅」とは、「低炭素建築物認定制度(平成24年12月4日施行)」により、省エネルギー化を推進し二酸化炭素排出抑制を図ることで、「低炭素住宅」として認定された住宅です。新築の場合、取得者は住宅ローン減税などの優遇を受けられます。
低炭素のための
取り組みと省エネ仕様
一次エネルギー
消費量を改正省エネより10%以上削減
認定低炭素住宅は、
住宅ローン減税制度において
最も高い控除を受けられます。
住宅ローン減税制度とは、
住宅ローンを利用して新築住宅を購入した場合、
最大13年間、各年末の住宅ローン残高の0.7%を所得税額等から控除される制度です。
所得税から控除しきれない場合、翌年の住民税から控除(上限9.75万円)されます。
認定低炭素住宅
控除対象限度額/5,000万円・期間/13年間
最大控除額455万円
※子育て世帯・若者夫婦世帯
(「19歳未満の子を有する世帯」又は「夫婦のいずれかが40歳未満の世帯」)
一般の省エネ基準適合住宅
控除対象限度額/4,000万円・期間/13年間
最大控除額364万円
※子育て世帯・若者夫婦世帯
(「19歳未満の子を有する世帯」又は「夫婦のいずれかが40歳未満の世帯」)